第101回 神を超えよ!仏を超えよ!Ⅱ『デス・トーク』 2020年5月27日(水)

(通算第170回)
お話し:積哲夫  聞き手:何田匡史
(20200209収録)

何田:「今回、WHO(世界保健機関)は初期にパンデミック(感染症の全国的・世界的な大流行)の警告を強く発信していなかったと思います。」

積先生:「何田さん、WHOって中国に買われている組織だって知らないのですか?」

何田:「それは世間でよく言われていることなので知っています。」

積先生:「WHOのトップの人というはエチオピアの人でしょ。エチオピアという国には、AIIB(アジアインフラ投資銀行、中国が設立)などで、中国からめちゃくちゃお金が入っています。」

何田:「おっやー、そうだったんですか!」

積先生:「日本の一部の政治家と、一緒なのです。日本の政治家は(中国から)お金をもらうと後ろめたいから、中国の悪口を言わないけれど、アメリカの政治家は中国からお金をもらっていたとしても、ある日突然掌(てのひら)を返したように“中国を追放しよう”と言うのです。
中国が政界工作として一番お金を使っていたのは日本でなくてアメリカなのです。
海外工作予算として、年に一兆何千億円か使ってきていたと伝えられていますが、その大半はアメリカに使っていたはずです。日本に使っていてもせいぜいアメリカの何分の一かでしょう。
ところが(中国が)アメリカにお金を使ってもアメリカの上院も下院も“反中国”になっています。」

何田:「ああ、現在のアメリカは“反中国”ですか!」

積先生:「アメリカの政治家で今、中国の味方をする政治家はひとりもいません。」

何田:「ええっ、そうなると、それは中国の共産党指導部は計算を読み間違えていました、ということでしょうか?」

積先生:「今のところアメリカの方が上手だったね、ということです。
お金で工作されてしまうのは、 “民主主義の弱点”なのです。民主主義の弱点なんだけど、工作と気付くと変えられる、それが強さなのかもしれません。
『それまでいくらお金をもらっていたからといっても、“たましい”までは売らないよ。
やっぱりあいつら(中国共産党)だめだ。』と言えるのがアメリカの民主主義の中枢(精神)なのでしょう。
その点、今の日本の政治家はもう無理です。」

何田:「なるほどです。」

積先生:「何田さん、あのね、なぜ中国の経済危機が日本に波及するかというとね、“中国”という国は世界中からお金を借りているのです。
前の東芝のお話しで一兆円の内部留保(貯金)が瞬時に消えたっていうお話しをしましたが、日本の大企業が内部留保でため込んでいるお金の多くは、アメリカのウォール街を通して中国に投資されています。
それが全部焦げ付く可能性が極めて高いのです。それに中国に直接進出して向こうで事業をやって儲けたつもりのお金も回収できません。
投資したお金は全部パーです。さらにアメリカ経由で中国に投資したお金もいっさい帰ってきません。
となった時にはどうなると思いますか?日本国内の企業がため込んだ内部留保(貯金)が東芝と同じで全部パーッと消えてなくなる可能性が極めて高い。“たぶんそうなる”と私はみています。

『焼け跡からの出発』と同じです。(第二次世界大戦後の焼け野原からの日本の出発のこと)
『あの時(戦後)と同じで、またお金がなくなった。“だまされた、だまされた!”』
『中国と付き合った30年、あれはいったい何だったんだ!』」

何田:「中国の人口が多いので、消費、市場が拡大すると世界が考え、中国共産党も地価バブルを演出してビルやマンションを乱立させ、お金を中国に集めた結果、バブル(泡)が消えて実体経済をみれば不良債権と借金となって、世界市場は繋がっているために、積先生は導火線に火がつくとよく言われますが、これを機に世界市場が恐慌になるということですね。
貯金も何もかも数字上の魔法(マジック)は消えてしまうと。」

何田:「“円”は1回クラッシュするでしょうか?」

積先生:「“円”がクラッシュするんじゃないの。世界がクラッシュして、円は円高に振れるのです。
だからまた日本国で物が作れなくなるのです。」

何田:「1ドル、100円を切るところまで円高に進むということでしょうか?」

積先生:「そう思います。今の日本国内は110円くらいで、まだ輸出でもっているでしょ。
それがまた1ドル80円くらいになれば、また・・・。
あの時に(以前)、日本の企業はみんな中国に出て行きました。」

何田:「確かに、円高で出て行きました。中国に進出した企業は、中国の共産党一党独裁のやり方で、勝手に法律を変えられて苦しんでいました。儲けた企業もおられますが、日本の虎の子の“技術力”は全部吸い取られました。
日本の企業の経営者も政治家もマスメディアもみんな悪者ですね。
日本と日本国民を食い潰して。」

積先生:「中国がクラッシュしたら日本の円は上がるのです。安全通貨だから。
何田さん、あるいは、皆さんに言っておきます。
要するに戦後約70年、一般の日本国民がマスメディア(新聞、テレビ、ラジオ、報道全般)によって信じ込まされてきた、『すべての虚構が崩壊していく』のです。
それが今年2020年で、『最後の審判の始まり』です。」

次回をお楽しみに!