第16回 神を超えよ!仏を超えよ!Ⅱ『デス・トーク』 2018年10月10日(水)

(通算第85回)
お話し:積哲夫  聞き手:何田匡史
(20180930収録)

積先生:「精神学は経済にもつながっているので、この『死んだらチャンネル』で経済のことを載せてもよいですよ。」

何田:「ありがとうございます。
昔、積先生が『シンロジカル・経済学』や一人でも精神学を活用して、食べていける稼ぎ方をお話ししてくださった時があります。
またもう一度、『シンロジカル・経済学』を復活していただきたいのです。
精神学を応用して仕事を成功させるノウハウ(やり方)です。」

積先生:「まあ、この『死んだらチャンネル』が成功して多くの方に読んでいただけたら、経世済民という本当の経済を考えましょうか。」

積先生:「現在世界の経済でいえば、アメリカにテスラという会社があります。(テスラ:アメリカ合衆国のシリコンバレーを拠点に、バッテリー式電気自動車と電気自動車関連商品、ソーラーパネル等を開発・製造・販売している自動車会社である[1]。本社所在地はカリフォルニア州パロアルトであり、社名は電気技師であり物理学者であるニコラ・テスラから。2004年4月にPayPal共同設立者イーロン・マスクによって主導(CEO最高責任者))
このテスラはね、利益上げたことがないのに株が高いのです。
その高い株価に投資家がお金を出してお金が集まって、お金が集まるから株価が高くなる。
高い株価を維持しています。
そのテスラがもうそろそろ危ないのです。
どういうことかといえば、テスラという会社は銀行からお金を借りているわけではありません。
株式マーケット(市場)からお金を集めています。
このままで行くとあと少しの時間でお金が無くなるので、またお金を集めなければいけなくなるのです。
そこで、テスラのイーロン・マスク(CEO)がいろんな画策をして、ある種の陰謀があったのではないか?と、アメリカの証券取引委員会(SEC)から疑われているのです。
そのアメリカの証券取引委員会(SEC)からイーロン・マスクがCEOを辞職しなさい、と勧告がでています。
しかし、イーロン・マスクがテスラからいなくなると、マーケット(市場)ではテスラが面白くなくなってお金が集まらなくなるから、テスラはあっという間に潰れる、と簡単に予想ができます。

何が言いたいかというとね、世界のエコノミー(経済、理財)のレベルは短期利益を追求する場、つまり“博打場(ばくちば)”経済になってしまった、のです。
松下幸之助さんとか、本田宗一郎さんとかが作った日本の産業が現在は壊滅しています。
なぜ、日本の産業は壊滅してしまったか?といったら、アメリカの要求で“株主資本主義”というものを徹底し、株式の持ちあいなどもやめました。
現在、日本の株式のほとんどを持っているのは、ハッキリ言って“日本銀行(日銀)”です。
日銀は文句(もんく)を言いません。
しかし、その次二番目の株主は言ってみれば国際金融資本の手先みたいな、“ファンド”です。(ファンド:機関投資家や富裕層から集めた資金を運用する投資のプロ集団)
そのファンドに対して日本の会社は、会社の利益のほとんどを提供している結果になっています。
昔の日本の資本主義の株式市場とは本質的に違ったものになってしまったのです。
日本の株式の所有者が“日銀”だとしたら、この日本国はもうほとんど企業が国有化されている“社会主義”の国なのです。

昭和の時代の社会主義とは根本的に違っていて、現在日本国は“国家戦略なき社会主義”になっています。
この日本国のお金をずーっと海外に流出させるためだけにしか、それは機能しないのです。

この日本国の企業は儲けて“内部留保”を蓄えていますが、その蓄えた“内部留保”がどこに使われていますか? (内部留保:企業の儲けの蓄え、企業の貯金)
その内部留保のお金は日本国内に再投資されていない、でしょう!
それでこの日本国は景気が悪いのです!
アベノミクスで雇用は改善されましたが、給与は上っていませんね。
ハッキリ言うと、日本企業が儲けたお金を日本国内に使わないで海外にお金が流れているので、日本国は景気が悪くなって、日本人は貧乏になっていくのです。
日本企業の内部留保をアメリカのゴールドマンサックス等の代表される金融投資会社にお金の運用をお任せして、中国等にお金を貸しているという構造が現在の世界経済の実態なのです。

『リーマンショックの時にね、世界の経済は変わったのです。』
このことを誰も言わないのです。
リーマンショックの時にアメリカ政府が大手企業救済にお金(税金)を出した時点で、アメリカ政府は世界の金融資本の下請け会社に過ぎないということが明らかになったのです。
そのアメリカ政府の下に日本政府がいます。
その日本政府の下に日銀がいます。

言って悪いですが、株価がどうのこうのと騒いでも、株なんてそのうち紙切れになります。
中国(市場)が崩壊したら、世界は連動しているので経済はとても大きな影響を受けます。
日本のトヨタがすごいといっても中国に工場を持っているでしょ。最近は中国のルールでEVをつくることにしたみたいですが、それが全部パアになります。」

何田:「偉い、賢い経済学者さんとか、経済のプロの方は皆さんその現状と構造を理解して解っておられるのでしょうか?」

積先生:「いや、解っていないようです。
だれもこの地球上のお金が全部でいくらあるか?解らないのだもの。
通貨発行量とかはわかっても、金融にはレバレッジがかかっているので数字のお金は天文学的なはずです。」

何田:「本当に世界経済を牛耳る、アメリカ政府の上に君臨する金融を操る陰の権力者は誰ですか?」

積先生:「それは銀行でいえばロスチャイルド系でしょう。ニューヨークには、ロックフェラーのグループもありますが、ロンドンのシティもウォール街も同じグループだと考えればわかります。
ただロスチャイルド系の人々も世界にお金がどれくらいあるか?は解っていないでしょう。」

何田:「では、そのロスチャイルド系の金融資本家が中国からお金を引き上げると決定すれば中国市場は潰れるということですか?」

積先生:「まあ、ロスチャイルドに代表されるグループと中国共産党が癒着して、世界からお金を集めたから、今の中国の繁栄とバブルと世界情勢があります。
その癒着に関して、トランプのアメリカが反旗をひるがえしているのです。
そういう意味では現在の“中国とアメリカの貿易戦争”というよりは、“金融戦争”でもあるのです。」

次回をお楽しみに!

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